人事担当者向けのメディアおすすめ11選！採用・労務・人材育成の領域別に紹介｜コンテンツマーケティング・コンテンツ制作会社ならコンマルク

人事業務に携わる担当者にとって、最新の法改正や採用トレンド、他社事例などの情報収集は欠かせません。しかし、情報が氾濫する現代において、どのメディアから信頼できる情報を得るべきか迷う方も多いでしょう。

本記事では、人事担当者におすすめのメディア15選を目的別に紹介するとともに、選び方のポイントや効果的な活用方法について解説します。自社の課題やニーズに合ったメディアを見つけることで、日々の業務をより効率的に進められるでしょう。

おすすめ人事メディア11選

ここでは、人事担当者の皆様におすすめのメディアを、主な課題や目的別に分類して11個紹介します。それぞれの特徴を比較し、ご自身の情報収集にお役立てください。

総合・幅広く情報を得られるメディア

まずは、人事領域全般のトレンドやニュースを幅広くカバーしている、情報収集の基盤となるメディアを紹介します。

日本の人事部

▲出典：日本の人事部

「日本の人事部」は、国内最大級の人事専門サイトとして、20年以上の運営実績を誇ります。人材採用から育成、組織開発まで、人事業務のあらゆる領域をカバーしています。

企業事例やインタビュー記事が豊富で、実務に役立つ具体的な情報が得られる点が特徴です。また、Q&Aコーナーでは人事担当者の実際の疑問に専門家が答えており、自社の課題解決のヒントが見つかることも多いでしょう。

日本の人事部の詳細はこちら

HRプロ

▲出典：HRプロ

「HRプロ」は、広く人事領域全般を展開する人事ポータルサイトです。HR総研が実施する調査レポートは業界内でも高い評価を受けており、定量的なデータに基づいた分析が特徴です。最新の人事トレンドを数値で把握したい場合に非常に有用でしょう。

セミナーや資料ダウンロードも豊富で、実務に直結する情報が手に入ります。メールマガジンでは、最新情報が定期的に配信されるため、見逃しを防げます。

HRプロの詳細はこちら

HR NOTE

▲出典：HR NOTE

「HR NOTE」は、「人事の成長から、企業の成長を応援する」ことをコンセプトに掲げるWebメディアです。人事担当者や経営者、HR領域に関わるすべてのビジネスパーソンが、日々の業務に役立つナレッジやノウハウを見つけられる場として運営されています。

採用・育成・労務・組織開発など人事領域全般のテーマを扱い、他社の実践事例や専門家の知見、最新トレンドを交えながら、人事業務の課題解決を支援しています。

HR NOTEの詳細はこちら

「採用」に強いメディア

新卒・中途採用の手法、採用ブランディング、リクルーティングの最新トレンドなど、「採用」に関する情報収集に特化したメディアです。

Workship MAGAZINE

▲出典：Workship MAGAZINE

「Workship MAGAZINE」は、フリーランス・副業・業務委託など、柔軟な働き方に関する情報を発信するメディアです。特に、エンジニアやデザイナー、マーケターといったデジタル系専門職の採用に強みを持っています。

近年注目されている「トランジション採用」（フリーランスから正社員への転換）に関する記事が充実しており、新しい採用チャネルを開拓したい企業にとって有用な情報が得られるでしょう。

正社員採用だけでなく、業務委託人材の活用方法についても学べるため、多様な雇用形態を検討している企業におすすめです。

Workship MAGAZINEの詳細はこちら

HRドクター

▲出典：HRドクター

「HRドクター」は、採用と教育に強みを持つメディアとして、実践的なノウハウを発信しています。新卒・中途採用の両方をカバーしており、採用戦略の立案から実行まで、各段階で役立つ情報が得られます。

特に、採用広報やダイレクトリクルーティングなど、現代的な採用手法に関する記事が充実しています。また、内定者フォローや早期離職防止など、採用後の定着までを視野に入れた情報が特徴です。

HRドクターの詳細はこちら

d's JOURNAL

▲出典：d's JOURNAL

「d's JOURNAL」は、dodaを運営するパーソルキャリアが提供する採用メディアです。「採用で組織をデザインする」をコンセプトに、戦略的な採用活動を支援する情報を発信しています。

データに基づいた採用市場の分析や、成功企業のインタビューなど、質の高いコンテンツが特徴です。特に、採用ブランディングや候補者体験の向上など、長期的な視点での採用力強化に関する情報が充実しています。

d's JOURNALの詳細はこちら

「労務・法改正」に強いメディア

複雑な労務管理や、頻繁に行われる法改正のキャッチアップに最適な、専門性の高いメディアです。

WEB労政時報

▲出典：WEB労政時報

「WEB労政時報」は、労務行政研究所が運営する労務管理の専門メディアです。70年以上の歴史を持つ「労政時報」のWeb版として、企業の人事労務担当者に信頼されています。

法改正の詳細な解説や、人事制度設計に関する実務情報が豊富で、特に制度構築を検討する際に参考になります。各社の賃金・処遇データや労働時間管理の実態調査なども掲載されており、自社の制度を見直す際のベンチマークとして活用できるでしょう。

WEB労政時報の詳細はこちら

労務SEARCH

▲出典：労務SEARCH

「労務SEARCH」は、労務・人事・総務の実務担当者向けに、日常業務で直面する課題の解決策を提供しています。社会保険手続きや給与計算など、実務に直結するテーマが中心です。

専門家によって監修されている記事も多く、分かりやすく具体的な内容が特徴です。特に、法改正への対応手順や書式のサンプルなど、すぐに使える情報が充実しています。

労務SEARCHの詳細はこちら

人事のミカタ

▲出典：人事のミカタ

「人事のミカタ」は、エン株式会社が運営する人事・採用・労務に関する総合情報サイトです。採用から労務まで幅広くカバーしつつ、特に中小企業向けの実践的な情報が充実しています。

法改正の分かりやすい解説や、テンプレート・書式のダウンロードなど、実務ですぐに活用できるコンテンツが豊富です。メールマガジンでは、季節ごとに必要な労務手続きのリマインドも配信されるため、業務の抜け漏れ防止にも役立ちます。

人事のミカタの詳細はこちら

「人材育成・組織開発」に強いメディア

社員のスキルアップ、キャリア開発、エンゲージメント向上、組織風土の醸成など、「育成・組織」に関する知見を得られるメディアです。

リクルートワークス研究所

▲出典：リクルートワークス研究所

「リクルートワークス研究所」は、人と組織に関する研究機関として、学術的な知見と実務の橋渡しを行っています。調査研究に基づいた質の高い情報が特徴です。

特に、労働市場の構造変化や働き方の未来など、中長期的な視点での分析が充実しています。データに裏打ちされた情報は、経営層への提案資料としても説得力があるでしょう。

リクルートワークス研究所の詳細はこちら

BizHint

▲出典：BizHint

「BizHint」は、ビジネスの生産性向上とクラウド活用を支援する総合メディアです。経営者・決裁者向けですが、組織開発や人材マネジメントに関する記事も充実しており、経営視点から人事を学べます。

特に、企業のインタビュー記事が豊富で、事例を参考にしたい方に適しています。用語集も充実しており、人事関連の専門用語を確認する際の辞書としても活用可能です。

BizHintの詳細はこちら

人事メディアで得た情報を業務に活かす方法

人事メディアをただ読むだけで終わらせず、実際の業務に活かしてこそ価値があります。インプットした情報をアウトプットし、具体的なアクションにつなげるための3つのコツを紹介します。

他社事例を参考に社内提案をおこなう

多くの人事メディアには、他社の成功事例やユニークな取り組みが紹介されています。それらの事例をそのまま真似るのではなく、「自社の場合はどう応用できるか？」という視点で読み解くことが重要です。

例えば、エンゲージメント向上の施策事例を見つけたら、その背景にある課題や目的を分析し、自社の組織課題に照らし合わせます。その上で、「A社のこの事例を参考に、我が社ではBという施策を試してはどうか」といった具体的な企画書や提案資料を作成します。

メディアの客観的なデータや他社事例を根拠として示すことで、社内での説得力も増すでしょう。

チーム内での情報共有や議論の題材にする

有益だと感じた記事や、自社の課題に関連するニュースを見つけたら、人事チームの定例ミーティングやチャットツールで積極的に共有しましょう。一人で情報を抱え込むのではなく、チーム全体で最新の知識をアップデートすることが大切です。

共有する際は、「この記事を読んでこう思った」「自社でも取り入れられないか」といった自身の所感や問いを添えると、単なる情報共有で終わらず、議論が活性化しやすくなります。異なる視点からの意見交換を通じて、記事の内容をより深く理解できたり、新たなアイデアが生まれたりする効果が期待できます。

SNSで発信し採用ブランディングにつなげる

メディアから得た情報や、それに対する自社の考え方・取り組みを、自社のオウンドメディアや公式SNS（X（旧Twitter）やLinkedInなど）で発信することも有効な活用法です。

例えば、「最近の〇〇という人事トレンドについて、当社ではこのように考えています」といった形で情報を発信することで、社外に対して人事部門の専門性や、企業としての透明性をアピールできます。これは、求職者に対する魅力づけ（採用ブランディング）や、企業としての信頼性向上にも寄与します。

ただし、発信する際は情報の正確性に十分注意し、企業の公式見解として適切かを確認する必要があります。

人事メディアを参考に自社課題の解決をめざそう

人事担当者にとって、専門メディアを通じた継続的な情報収集は、日々の業務品質を高め、戦略的な人事を実現するために不可欠です。本記事で紹介したおすすめメディアを参考に、得た知識をチームでの共有や社内提案に活かし、ぜひ実際の業務改善や組織力強化につなげていきましょう。

しかし、特に採用領域においては、メディアで得た最新情報や他社事例を知っているだけでは不十分です。採用広報やブランディングなど、実際に施策を実行し、継続的に運用していくためには、専門的なノウハウとリソースが必要となります。

そんな採用広報の実践に課題を感じている企業様におすすめなのが、コンマルクの採用広報サービスです。

私たちコンマルクは、自社の採用広報に力を入れ続けた結果、一人あたりの採用コストを31.2万円まで削減（業界平均103.3万円）。自社サイトとWantedlyだけで月平均84件の応募を獲得し、Wantedlyフォロワー数は日本第7位を達成しました。

コンマルクの採用広報サービスの特徴は以下の通りです。

• 採用コンテンツ制作をテンプレート化し、属人的でない安定した品質を実現

• インタビューから撮影、記事作成まですべて代行で人事担当者の負担を最小限に

• 制作コンテンツはWantedly、SNS、スカウトメールなど様々な場面で使い回し可能

• 面接前にコンテンツを読み込んでくる応募者が90％以上になる効果を実証済み

詳しくは以下よりお問い合わせください。

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よくある質問

人事メディアの利用は無料ですか？

ほとんどの人事メディアは無料で閲覧できます。ただし、一部の詳細レポートや調査データのダウンロード、セミナー参加には会員登録が必要な場合があります。

どのくらいの頻度でチェックすべきですか？

週1〜2回程度の定期的なチェックがおすすめです。法改正情報など緊急性の高い内容はメールマガジンに登録して見逃さないようにし、トレンド記事や事例は週次でまとめて確認すると効率的です。

メディアの情報はどう活用すればよいですか？

単に読むだけでなく、チーム内で共有して議論の題材にする、他社事例を参考に社内提案書を作成する、自社の取り組みと合わせてSNSで発信するなど、アウトプットにつなげることが重要です。気になる記事はブックマークして分類し、定期的に振り返って実践に移しましょう。メディアの客観的データを根拠にすることで、社内提案の説得力も高まります。